「老人ホーム」という言葉は一般的ですが、実際には種類も費用も大きく異なります。
「特養に入りたいけれど入れない」「有料老人ホームは高すぎる」——そんな声を聞くたびに、選択肢を知ることの重要さを感じます。
主要な介護施設の種類・対象者・費用相場を整理します。
※費用は施設・地域・要介護度によって大きく異なります。必ず施設に直接ご確認ください。
介護施設の主な種類
介護施設は大きく「公的施設（介護保険適用）」と「民間施設」に分かれます。
| 施設の種類 | 運営 | 対象者 | 月額費用の目安 |
|---|---|---|---|
| 特別養護老人ホーム（特養） | 公的 | 要介護3〜5（原則） | 5〜15万円程度 |
| 介護老人保健施設（老健） | 公的 | 要介護1〜5 | 8〜15万円程度 |
| グループホーム | 民間（小規模） | 要支援2〜要介護5の認知症の方 | 10〜20万円程度 |
| 介護付き有料老人ホーム | 民間 | 要介護1〜5（施設による） | 15〜40万円程度 |
| 住宅型有料老人ホーム | 民間 | 自立〜要介護（施設による） | 10〜30万円程度 |
| サービス付き高齢者向け住宅（サ高住） | 民間 | 自立〜要介護（施設による） | 10〜25万円程度 |
各施設の特徴と注意点
特別養護老人ホーム（特養）
公的な施設のため費用が最も抑えられる選択肢のひとつです。
需要が非常に高く、入居まで数年待ちになるケースがあるのが現実です。
原則として要介護3以上が対象で、終身入居が基本です。
特養への入居待ちをしながら、老健や有料老人ホームへの入居を並行して検討するケースが多いのが実態です。
介護老人保健施設（老健）
病院退院後、在宅復帰を目指すリハビリを目的とした施設です。
長期入居を前提としていないため、3〜6ヶ月程度での退所を求められるケースがあります。
老健は「在宅復帰を目指すための一時的な施設」という性格があります。終身入居先として考えている場合は入居前の確認が重要です。
グループホーム
認知症の方を対象にした小規模な共同生活施設です。
5〜9名が1ユニットで生活する形式で、なじみの関係が築きやすいとされています。
介護付き有料老人ホーム
24時間の介護スタッフが常駐し、終身入居が可能な施設です。
費用は高めですが、手厚いケアを求める方に選ばれています。
入居時に「入居一時金（0〜数百万円）」が必要な施設もあります。
サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）
生活支援・見守りサービスが付いた賃貸住宅です。
介護施設ではなく住宅のため、外出の自由度が高い点が特徴です。
介護度が高くなった場合に退居を求められるケースがあるため、契約内容の確認が重要です。
費用の内訳と注意点
| 費用項目 | 内容 |
|---|---|
| 入居一時金 | 0〜数百万円程度。退居時に一部返金される「償却方式」が多い |
| 月額利用料 | 家賃・食費・介護サービス費・管理費の合計 |
| 介護保険負担分 | 要介護度に応じた自己負担（1〜3割） |
| 医療費・日用品費 | 別途発生することが多い |
「月額○万円〜」の表示は最低プランの場合のみの金額であるケースも多いです。総額で比較することが重要です。
介護施設の選び方
- 介護度：要介護度が高い場合は特養・介護付き有料老人ホームが選択肢
- 費用の上限：公的・民間の違いで月額費用が大きく変わる
- 立地：家族が面会しやすい距離かどうか
- 医療対応：医療ニーズが高い場合は看護師常駐かどうかを確認
- 認知症対応：認知症がある場合はグループホーム・認知症専門フロアを確認
エンディングノートに「希望する介護の形」を書いておくと、本人の意向が伝わりやすくなります。
まとめ
- 介護施設は「公的（特養・老健）」と「民間（有料老人ホーム・サ高住等）」で費用・対象が大きく異なる
- 特養は費用が抑えられる反面、入居待ちが数年になるケースがある
- 老健は在宅復帰を目的とした一時的施設。終身入居先には向かないことが多い
- 月額費用は「最低プラン」で表示されていることが多い。総額比較が必須
本記事は一般的な情報提供を目的としており、費用・サービス内容は施設・地域によって異なります。必ず施設に直接ご確認ください。
